日本におけるバブル景気
バブル景気とは、日本においては１９８０年代後半から１９９０年代初頭にかけてみられた空前の好景気です。
１９８５年のプラザ合意以後、円高が急速に進行し、国内では大幅な貿易黒字が生まれたのです。
その結果、余剰となった資金が土地売買や株式投資に集中し、１９８６年から急速に株価が上昇、１９８８年から８９年には、土地価格と株価が急騰する明らかなバブル景気となっていったのです。
バブル景気のさ中にあった日本では、土地売買が盛況を極め、“土地成り金”と呼ばれる者が続出、また高騰する都市周辺部の土地を取得するため「地上げ」行為が横行していました。
大企業によるリゾート開発も積極的に行なわれるようになり、それも土地価格の上昇に拍車をかける一因となったのです。
しかし、１９９１年２月、政府、日銀のおこなった土地への融資規制や金利の引き下げ、さらには前年からの地方経済の落ち込みなどが原因して株価が急落しました。これが俗に言われる“バブルの崩壊”となります。